騙された！？仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)にあった場合の解決方法と手順【騙し取られたお金を取り返す・取り戻す】
目次
- 1 騙された！？仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)にあった場合の解決方法と手順【騙し取られたお金を取り返す・取り戻す】
- 2 仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)とは？
- 3 問い合わせ相談窓口や電話・通報連絡先：実際に仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)にあった場合の解決方法と手順【どこに連絡・相談するべきか？】
- 4 結論：少しでも怪しいと感じたらまずは相談！仮想通貨の問題解決、返金対応にはスピードが大切
「仮想通貨」はインターネット上で取引される電子的な通貨である。
ビットコイン、イーサリアム、リップルなどは日本でも流行しており、ニュースや新聞などの報道で名前だけでも聞いたことがある人は多いだろう。
現金のような実態を持たない仮想通貨は、知識のない人にとっては不思議な存在である。
仮想通貨の知識をうまく利用し、億単位のお金を儲けている通称「億り人」と呼ばれる人々がいる一方、あまり知識のない人に「絶対に儲かる」「即お金になる」などと夢のある話を持ちかけてお金を騙し取る詐欺も横行しているというのが実情だ。
本記事ではもし仮想通貨、ICOの詐欺にあいお金を取られてしまった場合の返金手順や相談窓口についてまとめた。
少額から手軽に手を出せるが被害額は決して馬鹿にならない仮想通貨詐欺。
困った際にはぜひ参考にして欲しい。
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仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)とは？
まずは仮想通貨、そしてICOというものについて説明しよう。
仮想通貨とは
仮想通貨はインターネット上で取引される通貨で、デジタル通貨と呼ばれるものの一種である。
現金のような形を持たず、データとしてのみ存在する貨幣であり、日本円や米ドルのように特定の国家によって発行されたものではないので強制通用力を持たない。
仮想通貨は取引所と言われるインターネットサイト上で売買されている。
稼ぐ方法を簡単に言えば、日本円で安い時に仮想通貨を購入し、価格が上がった時に換金することで利益を得ることができるという仕組みだ。
ICOとは
ICOとはInitial Coin Offeringの略称である。
企業やプロジェクトのチームが、「トークン」と呼ばれる暗号通貨を投資家向けに販売し、仮想通貨での支払いを受けることで資金を調達する方法である。
わかりやすく例えると、自分が発行した新しい貨幣に対して投資家からクラウドファンディングを募るようなものとも言える。
企業側は新しいプロジェクトの資金をこのICOで得ることができ、投資する側は後々トークンの価値が上がることで、購入時よりもレートが高い状態で売却し利益を得られるという流れだ。
しかし近年はこのICOはほとんどが詐欺案件だと言われ問題になっている。
仮想通貨・ICOの詐欺(自動売買ツール・高額情報商材・塾)の種類について
偽取引
価値が上がるはずのない仮想通貨を「一年で○倍になる」などと言って購入させ、その後連絡を断ち持ち逃げをするというもの。
情報商材詐欺、塾や講義詐欺
「仮想通貨で絶対稼ぐ方法」などと言ったタイトルの情報商材を高い金額で購入させる詐欺。
仮想通貨は常に価格変動をしており、「必ず」稼げると断言できるものではない。
しかし、詐欺師は知識の乏しい人を狙い、強い言葉で稼げることを強調して情報を売りつけてくる。
また、そう言った教材を用いた「仮想通貨で確実に儲ける塾」に人を勧誘し、高額な講義料や教材費用を騙し取るという手法も存在している。
でたらめな自動売買ツール(システム)を売りつける
確実に稼げるタイミングで自動売買を行うツール(システム)を購入させる詐欺。
しかし、実際は仮想通貨の価格変動に対して、完全自動による売買で大きく稼ぐことはほぼ不可能である。
ICO詐欺
ICOの詐欺として最も多いのは、トークンについて投資家にプレゼンし、いざ投資家が購入したら行方をくらませて仮想通貨を持ち逃げするというもの。
他には公式サイトにそっくりな偽サイトを作って誘導し支払いをさせるフィッシング詐欺や、実際には価値が上がるであろうトークンを持っている人に「そのトークンは暴落するから手放した方が良い」などとうそぶいて買取り、価格高騰後に売り払うという自作自演詐欺などもある。
仮想通貨・ICOの詐欺(自動売買ツール・高額情報商材・塾)の手口について
上記の詐欺の手口として共通するのは、仮想通貨に対して「確実に儲かる」「絶対に稼げる」などという甘い言葉を使うことである。
例えば下記のような勧誘があった場合は要注意だ。
- 「絶対に儲かる仮想通貨がある」と購入を促す
- 一年後に○倍になると言った具体的な価格上昇率を挙げる
- 「価格保証があるので絶対損はしない」等、保証を推してくる
- 誰でも知っている企業名を出して「この企業も出資しているから安全」などと言って安心させる
- 公式の取引サイトがあるのに「こっちから購入した方が確実に稼げる」と代理店を紹介される
- 「今だけ」「限定」を強調する
「絶対」や「100％」という言葉は詐欺の常套句だ。
しかし、実際のところ仮想通貨と言っても価格変動は簡単に読めるものではなく、適切なタイミングに売買を行う知識がなければ稼げないのは本物のお金と同じである。
夢を持たせるような甘い言葉には裏があると考えて慎重に判断しなければならない。
仮想通貨・ICO(自動売買ツール・高額情報商材・塾)が本当に詐欺であるか、見分け方
前項で触れたように、「絶対」「確実」という言葉は詐欺の可能性が非常に高いので注意が必要であるが、それ以外にも詐欺かどうかを見分けるポイントについて紹介しよう。
仮想通貨関連詐欺の見分け方
仮想通貨で「価格保証」を謳っている
仮想通貨は日々価格が変動するが、その変動幅は大きく流通量が多いビットコインですら一日10％前後の値動きがあるほどである。
そのため、価値の流動が大きな仮想通貨は価格保証をすることなど不可能だ。
「価格保証があるから安心」という宣伝はほぼ確実に詐欺と考えて良い。
「仮想通貨取引の代理店」からの購入に誘導される
詐欺の手法として「仮想通貨は個人では取引できないので代理店を通さねばならない」と代理店購入に誘導するというものがある。
しかし仮想通貨はインターネット上の取引所で売買ができ、それは個人でも問題なく行えることである。
つまり、わざわざ代理店を通して購入する必要は一切ない。
「代理店を通すことでこんな特典がつく」「代理店にお得なキャンペーンがある」も同様だ。
仮想通貨の購入に代理店は不要。
もし代理店経由での購入を勧められたら、その時点で詐欺だと認定し断るようにしよう。
最低購入金額が高い
仮想通貨は数百円程度から購入できるというのも魅力の一つであるはずなのに、「最低購入金額10万円から」などと高額な指定がある場合は詐欺コインである可能性が高い。
ある程度のお金を払わせて騙し取ることが目的なので、最低購入金額も高額に設定されているのだ。
最低購入金額の指定がある場合は、金額を確認し高い場合は注意しよう。
仮想通貨の取引所で購入できない
国認めている仮想通貨の取引所で購入できないコインは存在していない可能性がある。
個人取引で強引に購入させられそうになったら、お金を払う前にまず取引所にその仮想通貨が販売されているかチェックしてみよう。
一覧に載っていなければ、仮想通貨としても存在していないでっち上げのコインを購入させようとしていることがわかる。
「誰でも稼げる」「ゲーム感覚で一日に○万円利益」と言った謳い文句の情報商材、アプリ、ツール
仮想通貨詐欺の謳い文句として、「教材を読めば誰でも簡単に確実に稼げる」「ゲーム感覚で絶対に利益が出るアプリ」「ツールに任せて放っておけば一日に数万円も稼ぎが！」といったものがある。
しかし、仮想通貨の取引は決してそんなに簡単なものではなく、知識を持って適切なタイミングを見計らうことが重要であるため、そのような情報やアプリ、ツールを購入させようとするのは詐欺であると断定して良い。
ICO詐欺の見分け方
公式サイトが日本語のみの対応
公式サイトを見て、日本語以外の言語に対応していないようであれば怪しいと思って良い。
なぜならICOは資金調達を目的としたものであり、仮想通貨に関しては日本より欧米諸国の方が積極的な姿勢である。
そのため、英語の対応すらなく日本人のみに向けたサイトという時点で不自然なのだ。
ホワイトペーパー記載の人物が存在しているか怪しい
ICOは企業やプロジェクト側が投資者に「ホワイトペーパー」と呼ばれる事業計画書のようなものを発行する。
そのホワイトペーパーに記載されている内容はしっかりと確認することが必要だ。
特に開発者、開発チーム所属の人物名は片っ端から検索してみることをお勧めする。
もし名前で検索してもヒットしない、ヒットしても全く関係ない人物が出てくる、写真がフリー素材のものといった怪しい兆候が見られたら詐欺を疑おう。
配当率の高さを売りにする
高い配当率を売りにしている案件に関してはまず疑ってかかろう。
月利10％以上の配当をアピールしているようであればかなり怪しい。
そういった高い配当率で人を釣り、ある程度資金が貯まったところで急に全てを消して逃亡したという詐欺の例が過去に報告されている。
仮想通貨・ICOの詐欺(自動売買ツール・高額情報商材・塾)にあってしまったら状況・情報の整理をしよう【証拠集め・裏付け】
もし仮想通貨やICOで詐欺にあってしまったら、返金のためには情報をしっかりと集めておくことが重要である。
- 購入先の情報
販売業者名、販売者名、住所、お金を振り込んだ口座、電話番号、サイトURLやスクリーンショットなど - 被害にあった日時や金額が分かるもの
取引明細書、通帳、購入履歴のページのスクリーンショットなど - どんな手口に騙されたか
相手とのやり取りのスクリーンショット、電話の録音など
上記のような証拠情報がなければ、仮想通貨の詐欺は返金が難しくなる可能性がある。
詐欺業者が証拠隠滅でサイトや履歴を消してしまう前に、しっかりスクリーンショットなどで証拠を残しておこう。
問い合わせ相談窓口や電話・通報連絡先：実際に仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)にあった場合の解決方法と手順【どこに連絡・相談するべきか？】
①自力解決!？仮想通貨・ICO(自動売買ツール・高額情報商材・塾)を提供していた運営者へ問い合わせる【運営元とご自身でやり取り】
仮想通貨・ICOで騙してきた相手に対して、自ら返金を求めて連絡を取るのは、正直おすすめできない。
実は仮想通貨関連の詐欺というのは、払ってしまったお金がどこにあるのか特定できなかったり、請求先が海外だったりすることが多く、専門知識を持たない素人が返金交渉を行ったところで良い結果を出すことは非常に難しいのである。
しかし、自分自身で行うのであれば、専門機関に相談する時間や弁護士などに依頼するお金などを節約することはできる。
ただ、交渉術に自信があるならば試みても良いが、行動を起こしたところで相手が連絡先を消して逃亡したり完全に証拠隠滅されてしまうと、その後専門機関に相談することも難しくなるのでハイリスクであることは理解しておこう。
メリット
- 自分自身で行うので、相談や依頼をする時間やお金がかからない
- 他人を誰も巻き込まないので、周りに詐欺にあったことがバレない
デメリット
- 仮想通貨詐欺の返金交渉は知識のない素人では成功が非常に難しい
- 難航しているうちに詐欺の相手に逃げられてしまう可能性がある
- 詐欺行為を行う相手に1人で立ち向かうのは危険
②仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)について無料で相談できる窓口へ連絡・通報
購入先の相手がサイトややり取り履歴などを消去して逃げる前に、できるだけ早く専門機関に相談しよう。
自力で交渉を試みた場合は、少しでも雲行きが怪しいと感じたら迷わず下記の無料相談窓口への連絡・通報に切り替えることをお勧めする。
連絡が取れなくなったり、証拠などが無くなってしまうと返金の可能性は著しく低下する。
相手に気づかれる前に先手を打つことが最も効果的な手段なのである。
金融サービス利用者相談室
金融庁が運営する「金融サービス利用者相談室」は投資商品や仮想通貨のトラブルに対応する窓口だ。
相談内容に応じて専門の相談員が話を聞き、論点を整理したり問題解決に適した他機関の紹介を行ってくれる。
「この案件はどこに解決依頼をしたらいいんだろう」と悩んだら、まず連絡を取ると良い。
ただ、こちらの窓口で直接他機関を仲介・あっせんしてくれたり、調停などを行ってくれるわけではないので注意したい。
電話受付は平日9:00~17:00だが、ウェブサイトの専用フォームからであれば24時間受け付けている。
金融サービス利用者相談室について詳しくはこちらを参照。
消費者ホットライン(局番なしの188)
国の公的機関である国民生活センターが運営する消費者ホットラインは、消費者の抱える問題全般に対して相談を受け付けている窓口だ。
まずはこちらに連絡をすることで、最寄りの地方公共団体が設置をしている消費生活センターや消費生活相談窓口を紹介してくれる。
全国の消費者トラブルの情報が集まっている機関なので、今まさに揉めている相手の情報についてもデータにあるかもしれない。
また、相手の事業者と消費者の間に入って積極的に解決を図る「あっせん」も提供している。
迷ったら局番なしの「188(いやや)」に電話すれば良いと覚えておくと安心だ。
消費者ホットラインのウェブサイトはこちら。
警察相談専用電話(#9110)
まだ犯罪には至っていないトラブルや、「これって詐欺なのでは」という不安を警察に相談できる窓口。
仮想通貨で詐欺にあっているかもしれない、今取引している相手が悪徳業者かもしれないという時に、どのように対応していくべきかアドバイスをもらえる。
110番のような緊急の通報に比べ、気軽に警察に連絡できるというのがメリットだ。
直接解決に動いてくれるわけではないという点は注意したいが、先々の問題解決に向けて警察のアドバイスは非常に心強いものになるだろう。
警察相談専用電話について詳しくはこちら。
メリット
- 公的機関が運営している窓口であり、安心して相談できる
- 相談は無料なので、まずは困った時に気軽に連絡できる
- 全国からのトラブルの情報が集まっており、問題解決に向けての適切なアドバイスが期待できる
デメリット
- アドバイスや問題解決に適した窓口の紹介は受けることができるが、直接的に返金への対応を望むのは難しい
- 公的機関のため、電話受付の日時が限られる(ウェブサイトやメールでの受付で、開所時間に折り返し連絡をもらうことはできる)
③法律事務所への依頼で被害金を取り返す!!仮想通貨・ICOの詐欺被害(自動売買ツール・高額情報商材・塾)について弁護士・司法書士へ相談
とにかく本気で早期返金を望む場合は、弁護士や司法書士に相談するのが近道だ。
法律のプロが、詐欺を働く事業者に対して内容証明の郵送手配や返金交渉を行ったり、訴訟に発展した場合は対応してくれたりと非常に心強いサポートをしてくれる。
インターネットを利用する仮想通貨やICOの詐欺は、返金の可能性を高めるのは何よりもスピード感。
相手よりも素早い対応を行わないと、証拠が消されたり音信不通で対応できなくなったりと悔しい思いをすることになる。
悠長なことをしていられない状況であれば、一日でも早く法律事務所の扉を叩くのが最も返金される可能性が高い方法だ。
相談は無料で受け付けてくれる弁護士事務所もあるので、費用面が心配な場合はまず相談無料の事務所にコンタクトを取ってみよう。
メリット
- 法律のプロが返金に向けて適切なアドバイスやサポートをしてくれる
- 自分自身には専門知識や交渉術がなくても弁護士に全てお任せ
- 弁護士が出てくると急に態度を変えて返金に応じるというケースも多い
- 相談無料の法律事務所なら、費用を気にせず気軽に相談できる
デメリット
- 弁護士や司法書士を雇うのでそれなりの費用が発生する
- 証拠が少ない、被害にあってから時間が経ちすぎている等の悪条件の場合返金が難しい可能性が高い
- 返金は確実とは言えないので高い費用を払って何も得られないリスクも(成功報酬制を採用している法律事務所なら安心)
結論：少しでも怪しいと感じたらまずは相談！仮想通貨の問題解決、返金対応にはスピードが大切
仮想通貨は法定通貨と違い実体がないデータである分、少額からの購入も可能で手軽に始められるのが魅力であり日本でも人気が高まりつつある。
しかし、仮想通貨とは言え、結局のところお金を使って投資などを行うということは同じ。
知識がない人が飛びつくと、詐欺の餌食となり大金を失う羽目になりかねない。
仮想通貨のレートは日々大きく変動しており、その売買で稼げるかどうかは専門家であっても読むのが難しく、「絶対」「確実」といえる根拠は何もない世界である。
そんな中で「誰でも簡単にすぐ大金を手に入れられる」「一年後には確実に数倍になる」といった売り文句は「詐欺です」と名乗っているようなものだ。
詐欺の甘い言葉に騙されることなく、しっかりと自分で知識をつけて臨んでもらいたい。
もし、少しでも「これって騙されている？」と怪しさを感じたら、まずは公的機関の窓口に相談してみよう。
そしてすでにお金を払ってしまった、詐欺にあってしまったという場合は早めに弁護士や司法書士のいる法律事務所への相談をお勧めする。
仮想通貨の詐欺は法律のプロである弁護士であっても返金対応が難しいケースが多々あるとされている。
少しの遅れで証拠を隠滅されてしまったりすれば返金の成功率はぐんと下がってしまう。
詐欺集団よりも先に手をうつというスピード感が重視される案件だ。
1人で思い悩み時間を過ごしてしまうのではなく、まずはすぐに行動を起こそう。
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日本法規情報は、無料でネットトラブルや副業詐欺被害等、法律問題全般を相談できる解決窓口。
「弁護士・法律事務所は数が多すぎてどこへ依頼すれば良いかわからない」というお悩みを一発解決。
精査された信頼できる法律事務所のみをご紹介。
ご案内可能な法律事務所は全国で1000箇所以上、法律の専門家はのべ3000人以上。
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